変化を活かせるか　‐デジタルトランスフォーメーション‐

デジタルトランスフォーメーション

ここ数年非常に取り沙汰されるようになりました。

もともと提唱されたのは、10年以上前の2004年。
スウェーデン・ウメオ大学のエリック・ストルターマン教授にて「ITの浸透によって、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させること」だとされています。

かなり広い概念を包括した言葉ではありますが、一般的には、『デジタル化の推進により、従来のビジネスや組織を変革し新たな価値を生み出す』といった意味合いで使われています。

社員も顧客もデジタルネイティブ世代が主役となる時代はすぐそこです。
社内の生産性向上や顧客接点の拡大に向けたデジタル化の推進は、今やどの企業にも急務の課題と言えるでしょう。

このようにデジタル化の波は着実に拡大しているものの、実現するための大きな課題。
そのひとつが、推進する人材の確保・育成です。

デジタルトランスフォーメーション時代では、既存のIT人材のスキルシフトが必要と言われており、自社内のIT人材の更なる育成や、外部連携の強化などが求められています。

（参考）
独立行政法人情報処理推進機構（IPA)では、既存のIT人材のスキルシフトを
実現するための政策的取組みの一環として「ITSS+」を公表されています。

そして、デジタル化を進めた先、いかに『従来のビジネスや組織を変革し、新たな価値を生み出す』ための、"ビジネスの転換"を行えるか。

例えば、近年急成長を図り成功を収めている企業の多くは、ITプラットフォームを軸にオンライン上のあらゆるデータを収集・分析し、新たなサービスを展開しています。

どのようなデータが必要で、どのように取得し、その結果をいかに自社のサービスとしてデザインしていくか。

このようなデータ分析スキル、顧客志向、ビジネスデザインスキルなどが今後ますます必要になると考えられます。

各社がデジタルトランスフォーメーションを推進する目的によっても必要となるスキルや人材要件は様々でしょう。

しかし、一つ言えることは、従来のノウハウやスキルに頼ってばかりではこの激動の時代を生き抜くことは難しいということです。

AIやIoT等を活用して、新たな価値を生み出すのは、やはり"人"です。

従来の人材育成の枠組みを見直し、社員が"学び・挑戦し続ける"ことができる仕組み作りや風土の醸成。

デジタルトランスフォーメーションによりもたらされる変化では今まで以上に、"人材育成"の担う役割は大きくなると想像されます。

このことを経営トップをはじめ、社員全員が認識していくことが大切です。