DX人材に求められるスキルや人材育成方法を解説します

2022年3月9日

将来的なDX人材不足が懸念されている現在、DX人材育成を検討していたり、人材育成の方法を模索されている企業など、情報を求めているケースは少なくありません。この記事では、DX人材の定義や課題といった基本的事項を紹介しつつ、DX人材に求められるスキルや育成のポイントなどを解説します。

DX人材とは

DXとは「デジタル技術を活用して自社の環境やビジネスプロセス・戦略をデジタル化する取り組み」のことです。 DX人材とは、デジタル技術などのスキルを保有しており、がありDXを進められる人材を指します。DX人材は各企業のDXを成功させるために欠かせない重要な存在でもあり、将来的な人材不足が懸念されています。

DX人材の定義

現在さまざまな産業で、ビジネスの競争力を強化するためにDXへの切り替えが進められています。DXへの変革を進める際に中心となるDX人材には、高いデジタル技術を持ちITデータの活用にも精通した人材が適しています。

DX推進を行う人材には、新たな知識やスキルを習得して、デジタル組織や戦略を立案、デジタルを活用したビジネス案などを形にできる能力も必要です。IT技術のほかにDXの全体像を捉えて確実に形にしていける能力を持つ人材が、DX人材として求められています。
参考：経済産業省「DX推進ガイドライン」

DX人材の不足が課題

国はデジタル庁を創設したり「DX推進指標」を発表したりと、DX推進を後押ししています。ところが、その進捗度や成熟度にはバラつきがあり、思うように進んでいない状況です。DXが進んでいない大きな原因のひとつに、DXの工程を管理できる人材が不足しているという事実があります。
デジタル人材の不足は深刻で、社内の人材でまかなえないのみでなく、外部への委託も難しいほどです。

DX人材の供給動向予測からは、ITニーズが今後も拡大していく予測に反してDX人材は2019年をピークに供給が減少し始めると考えられています。2023年には少なく見積もっても40万人以上ものDX人材が不足するとの予測がされています。そのため、今後は企業がDX人材育成に力を入れることが重要になります。
参考：経済産業省「ＩＴ人材育成の状況等について」
https://www.meti.go.jp/shingikai/economy/daiyoji_sangyo_skill/pdf/001_s03_00.pdf

企業が社内でDX人材を育成する方法

DX人材を社内で育成すると、自社の業務に合うシステム構築が可能になります。企業が社内でDX人材を育成するには、求められる基礎的な知識をつける必要があります。加えて、目標を明確にしたり、マインドセットを学ばせたりする方法が適しています。

DX人材に求められるスキルとは

DX人材にはさまざまな役割があるため、幅広いスキルを身につけていることが求められます。主なスキルには、ITに関する基礎的な知識やAI・機械学習・クラウドといった技術系のスキル、統計学やデータ分析力などのビジネス系スキル、組織マネジメント・アジャイルなどのマネジメント系スキルがあります。

技術系のスキルがあるとDXに必要な各IT技術の仕組みが分かり、DX推進の専門家とスムーズに打ち合わせが行えます。ビジネス系スキルがある場合は、統計学の利用・データ分析による現状の課題と潜在的なニーズの発見、顧客目線で製品を製作できるメリットがあります。マネジメント系スキルはリーダーシップ、管理能力により組織を構築し運営するための能力なので、スキルを身につけるとDXの管理者としての活躍も可能です。

技術以外にも、ユーザーが使いやすい製品・サービスを構築するセンスを身につけると、サービス、システム開発時などのデザインを作成するシーンで役立ちます。

DX人材育成のポイント

DX人材には、スキルのほかにマインドセットも求められます。
DX人材に求められるマインドセットはとくに好奇心や柔軟性、発想力などでマインドセットはスキルよりも重要だとする考え方もあります。DX推進では、現状の課題を発見して解決策、改善策を検討していくので、一人が全てを担うのは難しいこともあるかもしれません。DXには様々な役割があるので、役割分担をしていく必要があります。そのため、物事全体を把握して課題解決のために新しいアイディアを思いつく発想力の高さ、システムやビジネスフローなどの変化が苦にならない柔軟性、周囲を巻き込んで活動できる意志の強さや行動力などのマインドセットを身につけることが大切です。

マインドセットと方法論の学び方は、座学での学習が適しています。技術スキルも同時に磨けるハンズオン講座や、外部講師を招いて学ぶ講演など、効率よくマインドセットを学べる方法を取り入れるのがおすすめです。また、実践的な能力をつけるためには現場で経験しながら学ぶOJTの機会も必要です。常に新しい技術が生まれているIT業界では、社内外にネットワークを構築、最新情報を収集する習慣も重要になります。

DX人材育成の事例

DX人材育成は企業によってその特徴は異なります。実際にDX人材育成に取り組んでいる企業の事例をチェックすることで、自社の人材育成方法の参考にできます。

ダイキン工業株式会社

ダイキン工業株式会社では、ダイキン情報技術大学（DICT）を創設して2018年からダイキン工業株式会社の従業員に対するAI人材の育成を行っています。ダイキン工業株式会社では毎年100人の新入社員がDICTでの2年間の研修に参加、AIスキルの育成に収まらず、用意された幅広い分野の教育課程でさまざまなスキルの向上を目指します。

AI演習講座では講義とともにPythonを使った画像処理演習も行い、AI実装後には発表会でお互いの知見を共有します。講義にはデータの可視化や時系列予測、最適化などもあり、競技形式で行う特徴ある講義でスキルの習得を実現しています。IPAの「基本情報処理技術者」、統計質保証推進協会の「統計検定2級」が取得可能な基礎スキルでから、その他コース別にデータ分析班の「JDLA E資格」、システム班の「AWS（Amazon Web Services）認定ソリューションアーキテクト-アソシエイト」など、応用スキルの取得までを習熟度の指針としています。

ソフトバンクグループ株式会社

ソフトバンク株式会社では、IT・デジタルでビジネスの課題を解決するDX推進を手掛ける「DX本部」を設置しています。DX推進は長期的で成果が見えづらい面があり、担当する部門も営業や企画など、段階ごとに変化するといった特徴があります。そのため、DX本部では「事業プロデューサー制度」を作り、各部門、分野の人材からプロデューサーの対象となる人材を選出して、事業開発系の研修や1.5ヶ月ごとのプロジェクト目標設定を実施する取り組みを開始しました。人材育成時にはアセスメント指標によるスキル測定も行います。

通常のキャリア開発研修に関しても継続的にトレーニングプログラムを取り入れるなど、ソフトバンク株式会社の人材育成方法は実務的です。DX人材育成方法でも、実践的な形で効率よく行われています。

ＪＦＥ（ジェイエフイー）スチール株式会社

ＪＦＥ（ジェイエフイー）スチール株式会社も、DX人材の社内育成に力を入れている企業です。DX変革の中心となる人材としてのデータサイエンティスト育成を本格的に行っています。現場の製銑や製鋼の技術者たちが自らDXを行えるように、2030年度までに全国の現場スタッフの約2割にあたる約2,300人を「ITで課題解決が可能」な人材に育成します。これを2階層の人材とし、さらに現場スタッフの約1％にあたるスタッフ約100人を「アルゴリズム開発が可能」な1階層の人材に育てる計画を立てて実行しています。

研修は、東京本社のDX推進拠点において数ヶ月間集中して行います。データサイエンティスト教育は、充実した環境が用意されており、マンツーマンレッスンです。外部機関とも連携し、効果的な研修によって専門知識を持つ人材を育成しています。