エンゲージメントサーベイとは？
実施のメリットと具体的な質問項目例

人手不足が深刻化するなか、人材の定着率向上をめざしている企業も多いのではないでしょうか。エンゲージメントサーベイを実施すると、従業員が会社や仕事に対して抱いている感情を数値として可視化できます。従業員の離職防止やモチベーションアップを実現したい場合、対話や組織改善の前にエンゲージメントサーベイを実施すると良いでしょう。

今回は、エンゲージメントサーベイの基礎知識や実際の質問内容、おすすめの診断ツールなどを解説します。

1．エンゲージメントサーベイの基礎知識

企業の生産性向上や人材の離職防止が課題となるなか、従業員のエンゲージメントに関心が集まっています。エンゲージメントサーベイの実施によって、従業員の仕事への関与度や熱意を数値で可視化することも可能になります。まずは、エンゲージメントサーベイの概要や目的を紹介します。

エンゲージメントサーベイの概要

エンゲージメントサーベイとは、従業員のエンゲージメントを測定するための調査のことです。このうち「エンゲージメント」は所属する組織と自分の仕事に熱意を持って、自発的に貢献しようとする社員の意欲を、「サーベイ」は全体像を把握するために行う調査をそれぞれ指します。

エンゲージメントサーベイを実施することで、従業員が会社や仕事に対して抱いている感情の数値化が可能です。たとえば、会社に対する愛着心や忠誠心、仕事のやりがい、関与度、熱意などを把握できるため、調査結果は人事施策などに活用されます。

エンゲージメントサーベイの調査結果を職場環境の改善に役立てられれば、従業員の離職を未然に防ぐこともできます。

企業と従業員のポジティブな結びつき～ワーク・エンゲージメント

エンゲージメントサーベイを実施する目的

エンゲージメントサーベイの目的は従業員のモチベーションや会社への愛着心、信頼度などを数値として可視化して把握することです。活用方法次第では、会社の課題改善につなげて離職率の低下や組織の活性化をめざすこともできます。

また企業の組織状態や課題を洗い出し、最も改善すべき問題を明確にすることも目的の1つです。従業員が会社や仕事に対して期待していることや不満に感じていることを数値化し、優先度が高い課題から改善を行うといった施策もできるでしょう。

エンゲージメントサーベイと他の用語の違い

エンゲージメントサーベイに似ている言葉としては「従業員（社員）満足度調査」と「パルスサーベイ」の2つが挙げられます。それぞれの言葉は似ているものの、少し意味が異なります。

従業員（社員）満足度調査との違い

従業員満足度調査とは、従業員がどの程度仕事や環境に満足しているかを把握するための調査です。エンゲージメントサーベイとは調査内容が少し異なり、従業員が業務に関する条件や報酬に対して満足している度合いをデータとして把握できる点が特徴です。

一方で、エンゲージメントサーベイは、従業員が会社や仕事に対して持つ情熱や働きがいの程度について数値化して把握できる調査になります。そのため、満足度ではなく会社と従業員の結びつきの程度を把握できる点が特徴です。

パルスサーベイとの違い

パルスサーベイとは簡易的な調査のことで、短期間で何度も実施でき、全体の傾向や短期間での変化を把握できる点が特徴です。
簡単に答えられる質問をいくつか用意する形式のため、エンゲージメントサーベイと比較すると、大きなリソースを割くことなく従業員の意識が調査できます。

一般的に月1回程度の頻度で実施されます。リアルタイムかつ迅速に改善したい場合は、パルスサーベイを実施するとよいでしょう。

2．エンゲージメントサーベイ実施のメリット・デメリット

エンゲージメントサーベイの実施にはメリットだけでなくデメリットもあります。実施を検討している経営者や人事担当者は、それぞれを頭の中に入れておきましょう。

エンゲージメントサーベイを実施するメリット

メリットとしては、離職率の低下・モチベーションの維持と向上・生産性向上・人間関係のトラブル防止といった4つが挙げられます。それぞれ以下で詳しく解説します。

従業員の離職率の低下につながる

エンゲージメントサーベイの結果は従業員が働きがいを感じられる職場を作るヒントになります。データをもとに適切な施策を行えば、従業員の会社に対する帰属意識が高まり、人材の定着率向上につながるでしょう。
また、離職の予兆を発見することも可能です。離職リスクの高い従業員がいたら人事面談を積極的に行うなど、早めに適切なフォローを行うことで、離職率の増加を抑えられる可能性があります。

従業員のモチベーションの維持と向上につながる

従業員のモチベーションを数値化できるため、変化が把握できるようになるのもメリットです。
近年はテレワークの急速な普及により従業員の管理が難しくなりました。モチベーションが変化した際の対応が遅れると、離職につながってしまうこともあります。

エンゲージメントサーベイの結果を踏まえて、1on1ミーティングや面談などの適切なフォローを行うことで、モチベーションの維持と向上を図ることが可能です。

生産性の向上につながる

エンゲージメントサーベイによって、従業員個人の意向や得意領域を把握できます。企業は組織づくりに活かすことで、生産性向上のメリットも享受できるでしょう。

たとえば、生産性の向上には個人と企業のベクトルを合わせることが重要です。調査によって企業が期待する内容と従業員個人の目的に乖離があることが判明した場合、チーム運営の改善といった取り組みで、両者の合致を図ります。その結果、主体的に働く社員が増加し、企業の業績アップにつながるのです。

また、従業員の得意分野を見つけることも可能であるため、適材適所の人材配置ができれば、業務のパフォーマンス向上にもつながります。これらの実現にはPDCAサイクルを回すことがポイントです。ツールなどを有効活用することがおすすめです。

人間関係のトラブルを防げる

人間関係のトラブルやパワハラ、セクハラなどのハラスメントは、企業にとってのリスクとなります。
エンゲージメントサーベイの質問や設計を工夫することで、これらの悩みを打ち明けられるようになり、トラブルを未然に防ぐことも可能です。

ただし、事実を詳しく記入してもらうには、調査が匿名であることを周知し、フリーの回答欄を設ける必要があります。答えやすい調査を実施することで、トラブルの予兆を発見しやすくしましょう。

エンゲージメントサーベイを実施するデメリット

デメリットとしては、時間とコストの問題、結果の解釈が難しい点の2つが挙げられます。

時間とコストがかかる

エンゲージメントサーベイは回答だけではなく、準備や結果の分析、フィードバックにも多くの時間を必要とするのが特徴です。さらに、調査や分析に外部サービスを利用する場合、そのコストや調査費用が追加で発生することになります。
ただし長期的に見れば、メリットも多いためコスト回収は可能といえます。

結果の解釈が難しい

エンゲージメントサーベイの結果を正確に解釈するためには、組織の状況や文脈、従業員の置かれている環境などを十分に理解する必要があります。また、他のデータとの相関関係も考慮することが必要です。
そのため専門的な知識が必要になることもあり、企業によっては専門家やコンサルタントに依頼することもあります。

3．エンゲージメントサーベイの具体的な質問項目例

調査をする際、具体的にどのような質問内容にすべきか、気になる方も多いのではないでしょうか。エンゲージメントサーベイの質問事項は調査目的や従業員の属性に合わせて調整して作成するとよいです。

仕事への意欲に関する質問項目例

従業員の仕事に対する意欲や熱意のレベル感を調査する際の質問例は次のとおりです。

意欲や熱意を調査するためには、やりがいや能力、目標などに関する質問を設置するのがおすすめです。また、離職防止を目的としているならば、周りの環境などに関する質問を聞くとよいでしょう。生産性向上が目的の場合は「能力が発揮できているか？」などの質問を深掘りするのがおすすめです。

組織へのコミットメントに関する質問項目例

従業員が会社に対して愛着や期待をどの程度抱いているのかを把握する質問例は次のとおりです。

組織へのコミットメントに関する質問を聞く場合は、会社のビジョンや将来性について質問するとよいでしょう。また、愛着心があるかを判断するためには、勤続への意欲があるか、今の会社で働くことを誇りに思うかなどを聞くのがおすすめです。

仕事への満足度に関する質問項目例

従業員の仕事内容や給与などに対する満足度を知るための質問例は次のとおりです。

仕事への満足度は、業務内容だけではなく給与や社内制度、労働環境などさまざまな要素によって変化します。そのため、調査では仕事内容以外にも幅広く質問するようにしましょう。
成長できる環境と感じていれば、仕事に満足する場合もあります。成長する機会や挑戦できる機会についても、質問に入れておくとよいでしょう。

4．効果的なエンゲージメントサーベイを行うポイント

効果的なエンゲージメントサーベイを行うためには、アンケートの取り方やフィードバックのタイミング、ツール選定などのポイントを押さえることが重要です。調査結果を効果的に活用するためには、以下で紹介する4点を意識すると良いでしょう。

従業員の理解を得て実施する

エンゲージメントサーベイを実施する際、まずは従業員の理解を得てから実施することが重要です。目的を説明しないと調査の意味を理解してもらず、しっかりと取り組んでもらえない可能性があります。
また回答方法も明確にしていない場合は、回答内容が不正確になったり回答率が低くなったりするおそれもあります。

そのため、エンゲージメントサーベイの前に、目的や回答方法などを説明して理解を得るようにしましょう。調査をして最適な解決策を出すためにも、従業員への十分な説明と理解は重要なポイントになります。

回答しやすいアンケートにする

エンゲージメントサーベイの内容は、回答しやすいアンケートにするようにしましょう。
質問数が多かったり質問の内容が複雑すぎたりすると、従業員への負担となりかねません。

特にフリー回答形式の質問ばかりのアンケートは避けるべきです。従業員が自分自身で回答を考える必要があるため、アンケートに使う労力が非常に大きくなります。

ある程度、項目を絞って選択式にすると気軽に答えられるため、回答率も上がるでしょう。聞きたい内容を限定して、質問の数を絞ることが大切です。さらに、質問の内容もわかりやすく、単純な表現にすると、従業員が答えやすくなります。

調査結果をできるだけ早く従業員にフィードバックする

実施後は、調査結果をできるだけ早くフィードバックするようにしましょう。特に、部署やプロジェクトチームに関する質問をする場合には、調査結果をもとに部署やチームが抱える課題の解決に素早く取り組めるようにするため、早いフィードバックが重要です。
また、異動や再編が行われる前に、従業員に回答を共有できるようにデータ分析を素早く実施することで、調査による改善がしやすくなります。

調査によって明確化した課題のなかには、すぐに解決策を出せない項目もあるかもしれません。そのような場合でも、調査をした意味を明確にするために、現状の意向などを早い段階で発信することが大切です。

専門家の意見やツールを取り入れる

エンゲージメントサーベイは自社単独で実施することも可能ですが、専門家の意見やツールを取り入れて実施する方がおすすめです。特に、質問項目の作成や結果分析は、専門家の意見を取り入れると効果が出やすくなります。

独自の手法で行うことが難しい場合は、専用のツールを取り入れるのもおすすめです。選び方としては、エンゲージメントサーベイの実施目的に合わせるのがよいでしょう。
たとえば、高度な分析まで行いたいのであればレポート機能や設問のカスタマイズ機能があるツールを選ぶべきです。調査の信頼性を重視しているのであれば、大学などが監修したデータベースのあるツールがおすすめです。

5．エンゲージメントサーベイを企業の生産性向上につなげましょう

企業と従業員の結びつきを把握できるエンゲージメントサーベイは、職場環境改善や生産性向上を実現するうえでの現状把握に必須といえる取り組みです。
従業員の忠誠心や愛着心を把握することで組織診断にも活用可能。人間関係のトラブル防止にも役立つでしょう。
メリットが多い反面、正しい集計や評価を行うには専門的な知識が必要であったり、結果の解釈が難しかったりするなど、注意点もあります。

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