3.5メートルのダイバーシティ&インクルージョン今だからこそ必要な多様性受容を『5つの要素・12のテーマ』から横断的に学ぶ
働き手が減少し、ビジネスも多様化・高度化している現代において、ダイバーシティ&インクルージョンの取り組みは人材確保や新たな価値の創造・イノベーションやエンゲージメント向上に必要不可欠であり、重要な企業課題となっています。一方で「働きやすい職場にしたいけど、どうすればいいかわからない」「人的資本経営に向けて、ダイバーシティ&インクルージョンを高めたいが、何から始めたらよいかわからない」「自分には関係ないと思われがちで社員理解が進まない」といったお悩みもお聞きします。本eラーニングは、ダイバーシティ&インクルージョンを「網羅的」かつ「ビジネスにおいて」の観点で学べ、人的資本経営を風土醸成から支援する、ダイバーシティ&インクルージョン推進eラーニングです。
概要
企業におけるダイバーシティ&インクルージョンの必要性
ダイバーシティとは、一言でいうと「多様性」のことです。一人ひとりの個性や特性などの「違い」を意味し、具体的には性別や年齢、雇用形態、家族構成等を指します。ダイバーシティとともによく語られるのが、インクルージョンですが、直訳すると「包括」という意味です。組織に集うメンバーがお互いに理解・尊重しあうことで一人ひとりが働きやすく、力を発揮できる状態をめざす考え方です。
市場ニーズの多様化に対応するため、企業側も人種、性別、年齢、信仰などにこだわらずに多様な人材を活かし、また互いに理解しあえる組織を作り、最大限の能力を発揮してもらうことが求められています。
人的資本に関する情報開示のガイドラインISO30414では「労働力のダイバーシティ(年齢/性別/障害/その他)」「リーダー層のダイバーシティ」が情報開示項目として挙げられています。多様性を持った人材を持つことや柔軟な働き方が可能な仕組みづくりを通じて活躍してもらうことが、生産性を高めるための一因として考えられており、近年特に重要となっています。
女性活躍やLGBT、障がい者雇用だけではない『5要素・12テーマ』から学ぶダイバーシティ&インクルージョン
ダイバーシティ&インクルージョンといえば、女性活躍やLGBT、障がい者雇用が強くイメージされます。女性活躍でいえば、管理職を増やすことや出産・育児を経験した女性に活躍してもらうための職場づくりに取り組む企業も多いのではないでしょうか。
しかし、ダイバーシティ&インクルージョンは、いわゆるマイノリティと呼ばれる方々の雇用や企業での活躍を促進するだけではありません。より重要なのは、一人ひとりの個性や抱える事情を受け止める風土を醸成し、お互いにとって働きやすい職場に向けてどうしたらよいかを社員一人ひとりに考えてもらうことではないでしょうか。
本eラーニングでは、今だからこそ必要な多様性受容を『5つの要素・12のテーマ』から横断的に学び、お互いの個性や事情・状況を 広く「知り」「考える」ことを通じて、社員の意識改革をめざします。
特徴
- ダイバーシティ&インクルージョンを身近に感じられる5つの要素を横断的に学習
- ダイバーシティ&インクルージョンの主要テーマを1つずつ深く学ぶのではなく、ダイバーシティ&インクルージョンの全体像を『5つの要素・12テーマ』で横断的に学習します。「自身には関係ない」と思われがちなテーマも、道徳的・教科書的な観点ではなく「ビジネスにおいて」の観点で学ぶことで、お互いの個性や抱える事情に関心を持つことができます。
- スライドアニメーションを使ってより受け止めやすく
- 講師の解説ではなく、キャラクターや写真、イラストを多用したスライドアニメーションで構成。学習者を惹きつけ、内容をより受け止めやすい表現を重視し、印象的な学習を実現します。
- 「まずは知る、そして考える」の2段階設計!
- 章毎にシンキングタイムを設け「各要素に対する自身の経験や考え、今後どうしていきたいか」を問いかけ、理解度促進と行動変容を促します。結果は社内状況の把握にもご活用いただくことができます。
対象企業
以下のようなご要望のある企業様にご活用頂いています。
- ダイバーシティ&インクルージョンを推進したい企業様
- 人的資本経営を推進したい企業様
- 働きやすい、雰囲気の良い組織を作りたい企業様
- 生産性の高いチーム状態をめざしたい企業様
- チームビルディングを行いたい企業様
内容・仕様
学習形態 | eラーニング |
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学習スタイル | アニメーション動画/章毎シンキングタイム/受講者アンケート |
学習時間 | 約2時間 |
価格(税込) | 4,400円/1ライセンス・3か月 |
学習内容 |
はじめに(意識調査) |
学習できること (一例) |
・企業目線でのダイバーシティ&インクルージョンの重要性 |
主な受講対象者 |
・管理職を含む全社員 |